重大な問題がある結婚相手の例１
結婚相手として大きな問題のある人物の類型を順番に解説していきます。
一番目は経歴詐称者。
名前・職業・年齢・出身校・出身地などの「自分のスペック」に嘘がある人物です。
詐称は大きな嘘の始まり
経歴に嘘がないか調べるのは、結婚調査の最基本です。
ここで嘘があると、ほかにも大きな嘘がある場合が多いです。
もちろん、倒産会社、重大な不正で評判の悪くなった会社に在籍していたことを隠すなど、同情すべき事情がある例外的な場合はあります。
しかし基本的には、経歴を偽るような人物は人間として信用できず、結婚はもちろん、関わり自体を持つべきではありません。
最近、非常に多い職業詐称
大手探偵社・原一探偵事務所の探偵たちによると、下記のような相談が最近、異常に多いそうです。
「娘の交際相手が渋谷のIT企業勤務者らしいが、仕事の実態が全く分からないので、調べてほしい。」
渋谷はおしゃれな街で実際にIT企業がたくさんありますし、高収入で知的で現代の最先端を行くイメージの職業です。
しかし、そんな職業の人がやたらに多いのも変な話。
調査してみると、勤務の実態がないことも多いそうです。
ひと昔前の結婚詐欺師は、大学教授や経営者を名乗るのを好みました。
同様に、今は「渋谷のIT企業勤務」を騙る遊び人や結婚詐欺師が増えているのです。
調査の方法
勤務先や出身校について、相手の申告が本物かどうか調べるのは比較的簡単です。
興信所に頼まなくても可能です。
ただ、調べていることが相手にわからないようにする注意と工夫が必要で、そこはやはりプロの方が確かです。
勤務先や出身校などの情報が全く分からない場合、白紙から相手の事を調べるのは大変です。
それはプロの探偵でも時間とお金がかかる調査になってしまいます。
だから、わからない場合は、交際相手のわが子に聞きましょう。
知らない場合は「その程度のことは最低、教えてもらうべき」と諭してください。
相手を家に連れてきた場合は、直接当人に聞くのもよいです。
出身地（都市名くらいまでなら差別？と受け取られる危険はない）、出身校、現在の職業ぐらいまでなら、尋ねることは全然失礼ではありません。
そして、その申告の裏を取ればいいのです。
教えようとしない場合は、非常に怪しいわけで、興信所に頼んで本格的に調査すべき人物と言えます。
経歴詐称は懲戒解雇の危険
経歴の詐称は懲戒解雇の事由に当たるので、やっている人は常に無収入になるリスクを抱えていることになります。
仮に詐称の事情が同情に値するもので、結婚する当人は許せたとしても、そのことは理解しておかねばなりません。
そして、これは親としては看過しがたい問題だと思います。
出ていない大学の名前を書いたり、中退なのに卒業と書いたり、持っていない資格を持っていることにしたり、自分を大きく見せることはもちろんNG。
それだけでなく、採用試験において大学中退を高卒と偽ったことが、懲戒解雇事由にあたると判断された例もあります。（最高裁第一小法廷平成3年9月19日）。
これは他の社員との関係で社内秩序を乱すという理由でした。
実際より自分を小さく見せることも詐称の一種であり、NGだということです。
とにかく、ありのままの自分を見せられない人は、いろいろな意味で結婚相手としてはリスクが高いということです。